どこの住宅でもお湯を供給する給湯器は元から備え付けてありますが、空き家になった住宅の場合、あえて給湯器を取り外すことはせずそのまま放置している場合が多いでしょう。
いざ給湯器の使用を再開しようとした時にうまく機器が動作しなかったり、放置したまま何事もなかったのにいきなり水回りのトラブルに襲われることもあります。
特に給湯器のトラブルで考えられるのは冬季の凍結ですが、それ以外にも給湯器のトラブルはあります。それでは実際に給湯器が故障した時にはどのように対処すればいいのでしょうか?
給湯器には大きく分けて「ガス給湯器」「電気給湯器」「石油給湯器」の3種類があります。
空き家の給湯器に起こるトラブルには様々なものがありますが、どの種類の給湯器であっても共通するトラブルが大きく分けて4つあります。
いずれのトラブルにも予防する方法はありますのでこれを機会に適切な対策を行いましょう。
給湯器には至る所に配管がありますが、その中にはパッキンなどゴムで作られている部品が装着されている配管がたくさんあります。
特にゴム部分の部品は10年ほど経つと劣化しますので、そこから水漏れを起こすことになります。
ゴム部分の部品は使う・使わないに関わらず劣化します。空き家になってからしばらく放置していた給湯器から何の前触れもなく水漏れが始まったりするのは、ゴム部分の部品が劣化してそこから水が漏れてしまうのが原因です。
水漏れの対策としては、10年ほどたってから給湯器の内部を点検してゴムパッキンなどの部品を交換してもらうことです。
点検費用 | 1回5,000円~10,000円程度 |
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※部品代は別途実費
パッキン自体は1個300円~500円程度なので、よほど給湯器本体が故障していない限りは点検費用と合計しても30,000円を超えることはないでしょう。
ゴムパッキンなど劣化する部品も適切に交換しているにも関わらず、何もしていないのにいきなり水漏れが始まるような場合は、給湯器そのものの構造に起因する整備不良があることも考えられます。
まずは給湯器メーカーに相談するか、設置時に施工した業者に依頼して点検してもらうと、いわゆる「リコール」にあたる故障かもしれません。
リコール対象の故障であればもちろん無料で修理してもらえますが、そうでない場合は実費で修理をしてもらうことになります。
空き家になってしまうと長期間給湯器を使わない状態が続きますが、給湯器内には水が残ったままになることもあります。
その残った水が温度や湿度などの影響を受けて膨張した結果、給湯器内部の水圧が高まったままになってしまいお湯が出なくなる場合があります。
給湯器内部の水圧が高まればいくら外部から水道水を補充しようとしても入らず、逆に水道管に給湯器内部の残り水が勢いよく逆流して水道管を破裂させる場合もあります。
このような状態になった時には給湯器に必ずある「水抜き栓」から給湯器内の水を排出して減圧してから改めて給湯器内に水を貼り直します。
実際に動作を確認するには再度水をためて加温してお湯を沸かした状態で確認してください。確認した時に室内の蛇口から正常にお湯を出すことができれば問題ありません。
給湯器と接続している水道管は凍結する可能性が高いので注意が必要です。
寒冷地の場合は給湯器内部に水を残したまま長期間放置していると、給湯器内の水が凍結して破裂します。さらに、給湯器内部の部品や配管が破損して、給湯器そのものを取り換えなくてはならない場合があります。
もし長期間給湯器を使わないことが分かっている場合は、給湯器内の水を必ず水抜き栓から抜いておきましょう。
水抜きの仕方は器具の取扱説明書を確認するか、メーカーにお問い合わせすることをおすすめします。
もしも、凍結した場合は自然に気温が上がり、解凍するのを待ちましょう。気温が上がっても水が出ない場合はメーカーに相談してください。
どんな燃料を使っていても、給湯器の寿命は8年~10年です。これは3LDK(35坪)程度の家で4人家族が毎日入浴等でお湯を使った場合の仮定です。
給湯器の寿命は使っている頻度だけではなく、入浴剤を使用している場合に追い炊きを繰り返すことで短くなることもあります。
追い炊き機能がある給湯器は、入浴剤の成分に含まれている硫黄や酸を含んだお湯が給湯器内に入ってきて加熱されます。
この時に硫黄や酸の成分が給湯器内の配管を痛めてしまうので、毎日追い炊きを繰り返していると配管の劣化するスピードが速くなり寿命も短くなります。
撤去工賃 | 5,000円~10,000円 |
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機器の処分費 | 10,000円~20,000円 |
給湯器を維持管理する時間やかかる費用がもったいない場合や将来的に空き家を解体する予定がある場合は、思い切って給湯器を撤去してしまうのも方法の1つです。
撤去は専門業者やハウスメーカーなどに依頼すると30,000円程度でお願いできることが多いようです。
撤去して困るのはお湯が出ないことだけです。空き家の掃除をする際にお湯を使わなければ掃除が出来ない場所はないので、どうしてもお湯が必要な場合はポットに入れたお湯を持参して対応しましょう。
空き家の場合、給湯器まで気にする人はほとんどおらず、メンテナンスと言っても、既に電源を切ってあったり給湯器内の水を抜いているから大丈夫だとそのまま放置している人もいます。
空き家と言っても将来的に再び人が住む場合もあるので、給湯器のメンテナンスは適切に行うべきです。
特に、給湯器にはガス給湯器、電気給湯器や石油給湯器、それになどさまざまな種類がありますから種類に応じたメンテナンスを忘れないでください。
ガス給湯器には都市ガス供給の場合とLPガス供給の場合があります。
都市ガスの場合もLPガスの場合も燃料の性質はほぼ一緒ですが、ガスを溜めておくタンクが空き家になく配管が直接給湯器に接続されているものが都市ガス、プロパンガスのタンクが備え付けてあるのがLPガスです。
敷地内に直接ガス管が入ってきて、それを台所用と給湯器用の配線に分けて敷設されているので、メンテナンスの際にはそれぞれのガス管の状況を確認しましょう。
ガス管が腐食しているとそこからガス漏れが起き重大な事故が起きる可能性もありますが、細かい破損などは素人では見逃してしまうので都市ガス会社に相談してメンテナンスを依頼しましょう。
プロパンガス用のタンクを設置したままにしているのは危険ですから、空き家になる時にタンクを撤去してもらえばいいでしょう。
このときタンクから給湯器に向かう配管のメンテナンスと給湯器内にガスが残らないようにすべて排出してタンクに戻しておくことは忘れないようにしましょう。
もし、空き家の管理上お湯が常に出せる方がいい場合は、無理に給湯器を使わずに電気ポットを持参してお湯を沸かすことで対応する方が節約になります。
石油給湯器と同じく不完全燃焼は危険です。燃焼の様子を確認して火力が安定している事や火の色が不安定になっていないかどうかを必ず確認してください。
特に、火力や火の色が不安定になる場合は不完全燃焼を起こしている危険性が高いので速やかに点検を行ってください。
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電気給湯器の場合は通電した時にショートしないようにメンテナンスをしておくべきです。
最近の電気給湯器は電子制御になっていることが多く、ショートしてしまえば電子基板が完全に故障してしまった結果、給湯器のすべての機能が使えなくなってしまいます。
基板が破損してしまえば基板ごと交換する羽目になり、修理費用も50,000円~100,000円ほどかかってしまうので管理している身にはかなり痛い出費になります。
基板が故障するとすべての機能が使えなくなりますが、そうなると適切に制御されるべき給水や排水の制御もできなくなりますから、給湯器から突然水漏れが起きる場合や給湯器内部から水道管に内部の水が逆流する場合もあります。
ただし、電気給湯器のメンテナンスは空き家に電気が通電していないとできません。メンテナンスを行う期間だけ電気を契約するか、電気の通電契約はそのまま残しておいで空き家内のブレーカーで通電をストップしておくかのいずれかの方法で対応する必要があります。
石油給湯器の場合は石油が通る燃料パイプの腐食に要注意です。
燃料が残ったまま放置されてしまうと燃料パイプが腐食して劣化し、燃料漏れを起こしてしまう場合があります。
室外に燃料や気化した可燃性のガスが漏れだした時、そこにもし火気があったりすれば当然発火の原因となり、給湯器どころか空き家そのものが火事になってしまう危険性もあります。
空き家に石油給湯器がある場合はまず燃料タンクからすべての燃料を抜き、合わせて給湯器内の燃料も抜き取っておくことを忘れないでください。
あと、たまに給湯器を使った場合に置きやすい「不完全燃焼」は大変危険です。給湯器の点検口などから燃焼の様子が確認できる場合は火力が安定している事や火の色が不安定になっていないかどうかを確認してください。
不完全燃焼をそのまま放置しておくと、給水管などを経由して一酸化炭素が家の中に充満し、中にいる人を最悪死に至らしめる場合があります。
特に火力や火の色が不安定になる場合は不完全燃焼を起こしている危険性が高いので速やかに点検を行ってください。
給湯器は2009年から法律で点検が義務付けられた機器の1つです。
これは、給湯器のメンテナンス不良によって不完全燃焼が起き、その結果一酸化炭素中毒で住人が亡くなってしまったり、異常燃焼が原因で発火して家屋が全焼してしまう事故が相次いだからです。
この法定点検は空き家でも対象になります。その他、空き家の給湯器で必要な点検や修繕の費用についてあらかじめ知っておくことが大事です。
給湯器メーカーのパロマがリコール案件を放置したことにより、一酸化炭素中毒で数十名のユーザーが亡くなる事故を契機として、給湯器など劣化による事故が予想される家電製品等に「長期使用製品安全点検制度」が義務付けられました。
そのため、給湯器の所有者はもちろんですが給湯器を販売する事業者にもさまざまな義務が求められることになりました。
特に、製造事業者は給湯器に「設計標準使用期間」および「点検期間」を設定して機器に表示しておくことが義務付けられました。
また、販売事業者には点検の時期が来た時にはそれを所有者に通知する義務を負い、販売事業者として「売った商品には責任を持つ」意味合いで点検実施義務を負うことになりました。
もちろん、所有者はこれらの義務を履行することが求められます。使用者が「知らなかった」では済まないように、販売事業者は所有者への引き渡し時に法定点検の内容を説明する義務も負っています。
法定点検は、設置後10年を迎える日を基準としてその前後1年のうちに行わなくてはなりません。最大で設置後11年目を迎える日までには法定点検を受ける義務があります。
法定点検の費用は8,000円~10,000円程度で1時間あれば作業は終わります。なお、点検の費用は給湯器の大きさや使用する燃料によって多少違いがあるので前もって点検業者に確認してください。
もし点検で不備が生じたら当然修繕する必要があり、修繕に係る費用は別途負担しなくてはなりません。
実際、法定点検をきっちりと受けているかどうかは使用者次第とも言えます。メーカーや販売店は事故の危険性を防ぎたいので点検を申し出てきますが空き家の持ち主からすれば普段使わない給湯器にお金をかけて点検したくはないはずです。
最低限点検を受ける場合は、給湯器を久しぶりに稼働させる場合や冬季だけでもメーカーや販売店の点検を受けておきましょう。
冬季は部屋を閉め切って暖房を使うこともあり、そこに一酸化炭素が発生すれば室内で中毒事故が起きてしまうこともあるので特に点検を心がけましょう。
法定点検以外にも安全に給湯器を利用するために必要な点検はありますが、それらは空き家の持ち主が自主的に行う必要があります。
特に空き家の持ち主が行っておくべき点検は冬場の給湯器における「水抜き」です。もし給湯器や水道の配管内に水が残っていればそれが凍結して破裂してしまい給湯器そのもの故障を招きます。給湯器の複数個所が壊れてしまえば修繕費もかなりの額になります。
最近の給湯器には凍結予防ヒーターが付いている機器もありますが、空き家の場合電気の供給を止めていることも多く、未通電になってヒーターが機能していない場合もありますからその場合は水抜きが必要です。
水抜きなどが行えない場合は業者に点検を依頼するのも方法の1つです。一般的な点検費用は5,000円~8,000円程度です。
点検の際、実際にお湯を出してみた時に温度が上がるまで時間がかかったり、お湯の温度が一定しない場合、給湯器から異音が聞こえる場合は給湯器本体が故障している可能性が高いので修理した方がいいでしょう。
一般的な給湯器の修理費用は7,000円~50,000円程度です。これは点検のために業者を読んだことによる出張費を含む費用です。コンピューター制御など電子機器を多く使用している給湯器になると修理費用が増す傾向にあります。
実際にはこの額にプラスして部品交換の実費や技術料などが加算されますから、複数個所の修理になると少なくとも30,000円、多ければ50,000円程度の修理費がかかります。
事前に見積もりを取って安価な業者に依頼すれば自己負担は多少減りますが、最終的には給湯器を分解してもらって見積もりを取らないと具体的な修理費はわかりません。
また、実際に修理していた時に新たな破損個所を見つけて追加費用を請求されることもあり、このことが業者とのトラブルになることもあります。トラブルを回避するためにも追加費用が生じた場合の対応についても前もって聞いておきましょう。
新品の給湯器を購入した場合は30,000円~50,000円、追いだき機能が付いている給湯器でも80,000円~100,000円程度で購入できますから、修理代金がこれ以上の金額になる場合は無理に修理をしなくてもよいでしょう。
給湯器は毎日使うことで不良も早く発見しやすく、結果的にメンテナンスも行えるため長い間使うことができる機器とも言えます。
ですが空き家の給湯器はそうはいきません。できるならば季節の変わり目に動作確認をする程度のチェックはしておきましょう。
特に冬季は水道の凍結が起こりやすく給湯器も当然影響を受けますから、水道管が凍結するほどの寒さを迎える前には必ずチェックをしておきましょう。
チェックの方法としては、実際にお湯を出してみたりお湯の温度を確認したりすればそれだけで給湯器の状態はわかります。
もちろん素人ではチェックにも限界があるので、購入した業者や製造したメーカーに依頼して法定点検や専門的なチェックなどのアフターフォローは受けるようにしましょう。
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